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　学費には、基本的に授業料の他に実習費、施設費、教材費などが含まれています。特に実習費は各学科によってかなりの差があるようです。この他、海外研修などがある学校では、その積み立てがあったり、自分で教材を用意しなければいけないこともあります。入学案内に載っている以外にもいろいろお金がかかる場合がありますので、不安な方は前もって学校の事務局などに問い合わせておきましょう。

学費は一律ではありません。
同じ大学でも学部・学科で違うこともあります。事前に確認しましょう！

　国立大学の学費は、従来一律でしたが、2004年4月1日より各大学ごとに法人化し、ある程度各大学の裁量に任されています。しかし、その額は文部科学省で標準額を決定し、その10％を上限としているため、大きな差はありません。公立大学は、基本的には国立大学に準じた金額になっていますが、設置する自治体によって一律ではありません。さらに、学部によって学費が異なることがあります。また、学費負担者（親など）が大学所在地に住んでいるか否かによって「地元出身者優遇制度」を設けている学校もあります。私立大学は、大学により、また同一大学の中でも学部･学科により金額が異なります。最近の傾向として学費の値上げを実施する大学は減少しています。これは、受験生の経済的負担を軽減しようという大学側の試みといえます。専門学校の学費は、学校や学科･コースによってかなり異なります。特に実習費などは各学科によりかなりの差があるので事前に確認が必要です。

入学手続きでとまどわないために

　入学金は入学手続時に初年度納入金をすべて納めなければならないわけではありません。一括納入の他に分納制をとる大学が多く、ほとんどが入学手続時（入学金･前期学費）と後期（後期学費）の2回にわけて納入となります。
また、入学手続きを終わらせた後でも、大学が指定した日までに入学を辞退すれば、納入金の大半（ほとんどの大学が入学金以外）を返還してもらえるようになってきています。
以前に比べ、返還申出範囲が、入試区分や期日で緩和されている大学が増えています。
私立大は各大学により入学手続時納入金の納入方法が異なる場合がありますので募集要項等で確認してください。